研究業績
Ａ 著 書・論 文・ノート
・｢高齢化社会と社会保障｣ (『愛と信頼』石本三郎先生古稀記念論文集) (共著) pp295-316 丸善プラネット株式会社 1992年
・｢現代消費・生活経済辞典｣ 金子泰雄・西村 林 編著 (共著) 税務経理協会 1997年
・｢消費者教育事典｣ 財団法人 消費者教育支援センター編 加藤一郎・宇野政雄 監修 (共著) 有斐閣 1998年
・｢マーケティング辞典｣ 宮澤永光・亀井昭宏 監修 (共著) 同文舘 1998年
・｢基本流通用語辞典｣ 宮澤永光 監修 (共著) 白桃書房 1999年
・｢経済学入門」石橋春男・関谷喜三郎 編著 (共著）大学図書出版 2005年
・｢現代マーケティング論」武井 寿・岡本慶一 編著(共著) 実教出版 2006年
・｢入門 消費経済学 ２ 金融と消費者」関谷喜三郎・関川 靖 編著(共著) 慶応義塾大学出版局 2009年
・｢現代経済分析｣ 石橋春男 編著（共著）創成社 2010年
・｢観光地における観光施設の現状｣ (共著) 『消費経済の変遷と90年代への展望』 (日本消費経済学会 年報) 第11集 1989年度 pp90-102 1990年
・｢日本の社会福祉とニュージーランドの社会福祉 -日本の社会福祉と日本経済-｣ (共著) 『湘南短期大学紀要』 (湘南短期大学) 第2巻 第1号 pp92-101 1991年3月
・｢日本の社会保障｣ (単著) 『国際化と日本の消費経済』 (日本消費経済学会 年報) 第14集 1992年度 pp221-238 1993年 2月
・｢新厚生経済学の系譜｣ (単著) 『中央学院大学総合論叢』 (中央学院大学総合科学研究所） 復刊 第2巻（通巻第22号）pp99-119 1994年 3月
・｢福祉国家論の理論的背景｣ (単著) 『中央学院大学商経論叢』 (中央学院大学商学部）第8巻 第2号 pp81-101 1994年 1月
・｢中央学院大学『商学部入門講座』の開講主旨とその具体的授業運営について（上）｣ (共著) 『中央学院大学商経論叢』 (中央学院大学商学部）第12巻 第2号 pp105-213 1998年 3月
・｢中央学院大学『商学部入門講座』の開講主旨とその具体的授業運営について（下）｣ (共著) 『中央学院大学商経論叢』 (中央学院大学商学部）第13巻 第2号 pp111-161 1999年 3月
・「日米欧企業における企業福祉の比較研究－日本企業における従業員に対する企業内福祉『青森県青森市・弘前市における実態調査を基に』－」『比較文化』（中央学院大学比較文化研究所）第13巻 pp53-77 1999年 3月
・「日米欧企業における企業福祉の比較研究－日本企業における従業員に対する企業内福祉その２ 『福岡県福岡市および長崎県長崎市における実態調査を踏まえて』－」『比較文化』（中央学院大学比較文化研究所）第14巻 pp45-72 2000年 3月
・「日米欧企業における企業福祉の比較研究－英国企業における従業員に対する企業内福祉『英国ロンドン地域における実態調査結果について』－」『中央学院 大学 社会システム研究所 紀要』（中央学院大学社会システム研究所）第１巻 第１号 pp151-164 2001年 3月
・「中央学院大学商学部セメスター導入に伴うカリキュラム改革の概要とその課題（上）｣（共著）『中央学院大学商経論叢』 (中央学院大学商学部）第15巻 第2号 pp59-154 2001年 3月
・「日米欧企業における企業福祉の比較研究－英国における実態調査結果について－」『中央学院大学 商経論叢』（中央学院大学商学部）第１６巻 pp143-160 2002年 3月
・「中央学院大学商学部セメスター導入に伴うカリキュラム改革の概要とその課題（下）｣（共著）『中央学院大学商経論叢』 (中央学院大学商学部）第17巻 pp105-133 2003年 3月
・「日米欧企業における企業福祉の比較研究－日本及び英国の実態調査を踏まえて－」『中央学院大学 社会システム研究所 紀要』（中央学院大学社会システム研究所）第２巻 第２号 pp216-253 2002年 3月
・A Study on the Employee benefits in Japan, Europe and America. - Based on a Survey of Actual Conditions in Japan and Britain - 『中央学院大学 商経論叢』（中央学院大学商学部）第18巻 pp148-173 2004年 3月
・消費者の自立－消費者保護基本法から消費者基本法へ－『中央学院大学 商経論叢』（中央学院大学商学部）第22巻 第2号 pp165-174 2008年 2月
・消費者基本法 地方公共団体における取り組みの現状について－『中央学院大学 商経論叢』（中央学院大学商学部）第26巻 第1号 pp73-88 2011年 9月
・消費者基本法 地方公共団体における取り組みの現状について－ その２『中央学院大学 商経論叢』（中央学院大学商学部）第27巻 第2号 pp77-90 2013年 3月
・小学校及び中学校における消費者教育の現状について（上）『中央学院大学 商経論叢』（中央学院大学商学部）第29巻 第2号 pp55-65 2015年 3月
・小学校及び中学校における消費者教育の現状について（下）『中央学院大学 商経論叢』（中央学院大学商学部）第30巻 第1・2合併号 pp67-82 2016年 3月
・高等学校における消費者教育の現状について（上）『中央学院大学 商経論叢』（中央学院大学商学部）第34巻 第2号 pp125-133 2020年 3月
・高等学校における消費者教育の現状について（下）『中央学院大学 商経論叢』（中央学院大学商学部）第35巻 第1号 pp79-94 2020年 9月
Ｂ 学 会 報 告
・｢日本の社会保障｣ 日本消費経済学会全国大会（会場 大東文化大学）1992年 6月
・｢企業福祉についての一考察｣ 日本消費経済学会関東部会（会場 大東文化会館）1999年12月
・｢日米欧企業における企業福祉の一考察」日本消費経済学会全国大会（会場 専修大学）2000年 6月
・｢英国における企業内福祉について｣ 日本消費経済学会関東部会（会場 大東文化大学）2002年 3月
・｢日英における企業内福祉について」日本消費経済学会全国大会（会場 大東文化大学）2002年 6月
・｢消費者の自立とは｣ 日本消費経済学会関東部会（会場 日本大学）2007年12月
・｢消費者の自立とは｣ 日本消費経済学会全国大会（会場 大阪商業大学）2008年 6月
・｢消費者基本法 地方自治体に於ける取り組みの現状について｣ 日本消費経済学会東日本大会（会場 岩手県立大学）2011年 6月
・｢消費者基本法 地方自治体に於ける取り組みの現状について｣ 日本消費経済学会全国大会（会場 日本大学）2011年10月
・｢消費者基本法 地方自治体に於ける取り組みの現状について その２｣ 日本消費経済学会関東部会（会場 日本大学）2013年 3月
・｢消費者基本法 地方自治体に於ける取り組みの現状について その２｣ 日本消費経済学会全国大会（会場 中央学院大学）2013年10月
・｢小学校及び中学校における消費者教育の現状について｣ 日本消費経済学会東日本大会（会場 北星学園大学）2015年10月
・｢小学校及び中学校における消費者教育の現状について｣ 日本消費経済学会全国大会（会場 岡山理科大学）2016年 7月
・｢高等学校における消費者教育の現状について｣ 日本消費経済学会全国大会（会場 中村学園大学/第45回全国大会ウェブ開催）2020年 8月
Ｃ そ の 他
・｢“弘前らしさを求めて” 弘前市旅館業構造改善診断報告書｣ (共著) 青森県経営指導課 1988年 3月
・｢従業員の高齢化に対応した企業内福祉に関する調査研究報告書｣ (共著) 財団法人 高年齢者雇用開発協会 1993年
社会的活動
『学会活動』
・ 日本消費経済学会理事 （副会長） 《平成23年6月 から 平成26年6月 まで）
・ 日本消費経済学会理事 《平成29年6月 から 令和 2年6月 まで）
・ 日本消費経済学会理事 《令和 2年6月 から 令和 5年6月 まで）
『我孫子市』
・ 我孫子市環境審議会委員 （平成26年 1月27日 から 平成28年 1月26日 まで）
・ 我孫子市環境審議会委員 （平成28年 1月27日 から 平成30年 1月26日 まで）
・ 我孫子市環境審議会委員 会長 （平成30年 1月27日 から 令和 2年 1月26日 まで）
・ 我孫子市環境審議会委員 会長 （令和 2年 1月27日 から 令和 4年 1月26日 まで）
『白井市』
・ 白井市補助金評価委員 副委員長 （平成24年 9月21日 から 平成27年 9月20日 まで）
・ 白井市まち・ひと・しごと創生審議会委員 （平成27年 7月 2日 から 平成30年 7月 1日 まで）
・ 白井市まち・ひと・しごと創生審議会委員 副会長 （令和元年 6月 6日 から 令和 4年 6月 5日 まで）